【食用バラで社会を豊かにする】食用バラ教育プログラムを全面リニューアル（株式会社バラの学校）

2023年07月25日

食用バラ教育プログラムを全面リニューアル

趣味から新規就農・新規事業まで。

多様な規模に対応する新プログラム

新規就農の主な障壁への対策を織り込んだ高収益作物「食用バラ」への教育プログラムを展開する株式会社バラの学校（本社：千葉県館山市、代表取締役　中井　友實榮、以下「バラの学校」）は、持続可能な農業へのニーズの高まりを受け、⾷⽤バラの栽培から6次化までのノウハウをパッケージにした全国初の⾷⽤バラ教育プログラムを農家むけに展開してきました。このたび、食用バラで社会を豊かにする理念を掲げ、あらゆる規模に対応したプログラムへ全面刷新いたします。

▼食用バラ教育プログラム「新コース」資料ダウンロード

https://www.baranogakkou.co.jp/page/226

定期的な身体活動が

健康寿命を左右する

平成 24 年度農林水産省委託調査「農作業と健康についてのエビデンス把握手法等調査報告書」によると農業に従事する中での運動が精神的、肉体的な健康へ資することは経験的に知られており、欧米における自然療法（森林療法）や園芸療法等はよく知られています。また、有業率・農業者率が高いほど老人医療費が低くなるという負の相関も知られており、適度な運動としての農作業が健康維持に果たす役割が期待されています。

農家だけでなく、市民農園や自宅の庭で農作業をする人は、農作業をしない人に比べて活動量が多いこと、充実感をもっていること、人とのつながりをもっていること、野菜を多く摂取していることが明らかだということです。

※農作業と健康についてのエビデンス把握手法等調査報告書　詳細はこちら（PDF）

農林水産省「農家は長寿か：農業と疾病・健康との関係に関する統計分析」によると60歳以上に限れば，所得や地域環境が同一条件だったとしても，農業者が多い地域は地域の死亡率が下がる調査結果が報告されています。

※農林水産省「農家は長寿か：農業と疾病・健康との関係に関する統計分析」　詳細はこちら（PDF）

新プログラムの変更点

食用バラ教育プログラムはこれまで、本業での取組みを想定していたため、最低70万円の初期投資額と広い農地が必要でした。

一般社団法人全国農業会議所全国新規就農相談センター　令和３年度「新規就農者の就農実態に関する調査結果」によると

就農時に苦労したことのトップ３は「農地の確保」「資金の確保」「営農技術習得」でした。